どうも皆さま。こんにちは。こんばんは。
渋沢です。
下記記事のとおり、2020年に入ってから、在宅勤務に切り替える企業が増えています。
新型コロナウイルスの拡大で、約5割の企業が原則または一部で在宅勤務に切り替え。歓送迎会や宴席の自粛は8割を超え、外食など経済への影響も。日経の主要企業緊急調査です。#新型コロナウイルス #新型肺炎 #COVID19https://t.co/EqZnIPv53s
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) February 27, 2020
今回は、在宅ワーク歴4年のわたしが、「企業のテレワークの現状」を深堀りしつつ、「今後考えられる流れ」についてまとめていこうと思います。
在宅ワークを経験したことがないサラリーマンの方は、3分ほどで読める内容なので、ご一読くださいませ。
テレワークを推進する企業が急増中。体制を整えれば、大半の企業は導入できる

2020年に入ってからオリンピックと感染病の影響で、テレワーク(リモートワーク)を推進する企業が増えてきました。
動きが素早かったのが、IT業界大手であるGMOグループ。
GMO、新型肺炎で国内4000人を在宅勤務に 27日から https://t.co/IR1tHOldNp
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) January 26, 2020
記事によると、東日本大震災以降、緊急時に速やかにテレワークできる体制を整えてきたとのこと。
全従業員の9割にあたる4,000人という規模ですからね。
テレワークを始めたのは、GMOグループだけではありません。
下記のとおり、ほかにも有名企業がテレワークを導入し始めました。
- NTTグループ
- 電通
- 資生堂
- パナソニック
- 日本航空
- ユニ・チャーム
- 花王
- NEC
- KDDI
- JT(日本たばこ産業)
- キリン
- 日清食品
- 三菱商事
- オリックス生命保険
- ぐるなび
- クックパッド
- CAMPFIRE
- JFA(日本サッカー協会)
などなど、すべて挙げきれませんが、これからさらに増えていく可能性は高いです。
このニュースを見て、古い働き方をしている企業も変わってほしいなと思います。
しかし、こういうことを話すと、「うちは小さい企業だし無理だ」という反論も出てくるでしょう。
たしかに接客など業種によっては無理なのは当たり前の話ですが、ほとんどの職種は企業規模に関係なく、テレワークできますよ。
わたし自身、いくつかのスタートアップを経験してきましたが、在宅で仕事している従業員もけっこう多かったです。
会社の規模関係なく、「仕組み」「体制」さえ整えれば、すぐにテレワークはできると思います。
下記記事では、「リモートワークを導入する前に揃えておくべきもの」「遠隔でのコミュニケーションのコツ」について解説していますので、参考にどうぞ。
企業は不要なものを削って、身軽にする時代に突入する

テレワークを導入することで、企業は「不要なもの」に気づくと思います。
例えばですが、下記のとおり。
- 毎月家賃を払ってまで、オフィスがいらないことに気づく
- オフィスに行くだけで何も成果を出さずに給料をもらっている人材がいらないことに気づく
- リモートワークで成果が出せない人材がいらないことに気づく
- 不要な会議や出張がたくさんあることに気づく
- 不要な残業がたくさんあることに気づく
という感じで、いらないオフィスや人材を削り始める可能性は十分ありえます。
GMOの会長も、実際に在宅勤務を開始してから、業績にはまだ影響がないと話しています。
在宅勤務開始から3週間。何が凄いかと言うと、業績に影響がほぼ無い。この結果を見て、そもそもオフィスが必要なのか真剣に考えている(汗)
在宅勤務の判断は正しいと評価されてるけど、駅前のオフィスを一棟丸ごと借りている判断はどうなんだ?#在宅勤務
— 熊谷正寿 Masatoshi Mark Kumagai (@m_kumagai) February 16, 2020
在宅勤務でうまくいけば、「大規模なオフィス」の必要性もなくなってくるわけです。
IT・Web界隈では、超有名なWordPressの運営会社もすでに本社を閉鎖しています。
人気のブログサービスWordPressの運営会社Automatticは、サンフランシスコの本社オフィスを閉鎖するという異例の決定を行った。従業員は、自宅やカフェ、どこでも好きな場所で、働くことになる。
上記のとおり、会社の規模に関わらず、オフィスがいらない時代になっているので、何年後かに「今どきリモートワークもできない会社はブラックだよね」というのが当たり前になるかもしれません。
テレワークをきっかけに成果報酬の働き方が増える
そもそもですが、出社する必要がない職業のほうが圧倒的に多いので、大半の人は通勤しなくていいと思うんですよね。
「オリンピック」と「流行り病」をきっかけにテレワークを導入する企業が急増していますが、テレワークで業績に影響がなかった企業は、
仕事の成果を評価する仕組みをつくり、個人の報酬を決める
↓
テレワークで成果を出せない人材の給料が下がる
↓
希望退職を募り、不必要な人材を排除する
という流れになっていくでしょう。
不要になった人が、35年ローンとかで都内にマンションを買ったことを後悔することになるかもしれません…
オフィス勤務の時代は「頑張り」や「人柄」などの仕事以外の面も評価されることはあったと思いますが、テレワーク勤務ではそういう面が評価されなくなり、純粋に仕事の成果のみで評価されます。
これから初めてテレワークを導入するという企業も増えていきますが、「テレワークになったし、最高!家で働ける!」と喜んでいても、なにも成果を残せないなら、自分の給料もガクンと下がるということです。
テレワーク導入により通勤時間がなくなるので、その時間を使って、
- 在宅で働きながら、どうやって会社に利益をもたらすか
- 利益をもたらすために、必要なスキルや知識をどうやって補うか
- オフィスで働くより、生産性をアップさせるにはどうすればいいか
上記を考えながら、仕事すべき。
「テレワークスキル」を高めなければ、給料がどんどん下がっていくと思います。
まとめ:明るい未来も予想。副業と在宅勤務ができる仕事につくべき

2020年の企業の動き、これからの働き方について、まとめてきました。
将来的に在宅勤務が本格導入する企業が増えれば、「まだリモートワークじゃないの?ブラックすぎだね」「副業も許されないの?ブラックだね」という時代になっていく可能性もあります。
- 在宅勤務
- 副業
上記を労働者にとっての最低限の権利にすべきです。
少しずつ働きやすい会社は増えていますが、「在宅勤務OK」「副業OK」の条件が揃って、初めて人間らしく楽しい生活ができると思っています。
「在宅勤務OK」「副業OK」の企業に今から転職するなら、「IT・Web業界」を目指すことをオススメします。
具体的な職種を挙げると、下記のとおり。
- エンジニア
- デザイナー
- ライター
- マーケター
- 動画クリエイター
上記職種なら、在宅で仕事もできますし、副業でも稼げるようになります。
個人的には、エンジニアが一番稼ぎやすく、働きやすいと思っています。
興味のある方は、下記記事でプログラミングの始め方について解説しているので、参考にどうぞ。
在宅勤務が当たり前になれば、子育てもしやすくなると思いますし、女性も働きやすく、男性も家事育児を積極的にするようになり、世の中も良くなるでしょう。
毎日満員電車に乗ってイライラする時代に終わりを告げて、新しい働き方を目指して、行動してください。
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